通常の週間予想 / 研究メニュー / RY56 季節別検証
この分析で分かること
地震が多い地域だから翌日も多いのか、それとも最近だけ活動が集中しているためなのかを区別する探索分析です。直前7日間と、さらに以前の83日間を比較します。
重要:ここで扱うM6以上の発生記録は地域単位の日別ラベルであり、震源距離や個々の余震の識別はできません。「地震発生後の地域内活動」として参考比較します。地震予知ができることを示すものではありません。
固定履歴:2021〜2023年・日本9地域・9,855地域日、M4.5以上の発生日1,024地域日、M6以上22地域日。2022年は2021年のみで、2023年は2021〜2022年のみで長期率を作ります。予測対象日以降の観測結果は入力に使用しません。
1. 調べる条件
まだ計算していません。
2. 過去の比較結果
長期の一定率モデルと直近7日を反映する研究モデル
誤差は小さい方が良い(Brier・ログ損失)。改善幅がプラスでも、2021〜2023年は以前の研究で参照済みなので独立検証ではありません。地域日どうしの相関も考慮が必要です。
最近7日間に活動が集中した場合
判定条件を固定:直前7日間の発生日率が、さらに以前の83日間の2倍以上、かつ15ポイント以上高い場合。これは単なる研究上の分類です。
同じ地域でM6以上が起きてからの日数
「31日以上/記録なし」には履歴開始からM6がまだ出ていない期間も含みます。M6が発生しても、別の震源である可能性があり、余震とは断定しません。
地域ごとの比較
3. 解釈上の制限
- 2021〜2023年の保存記録は、以前のモデル開発でも利用された資料です。過去検証の数値が改善しても、新しい地震の予知能力が確認されたとは言えません。
- 新しい研究モデルは、長期率と直前7日間の発生日率を固定配分で混ぜた比較用のものです。実際の週間予想や「高/低」の判定式には加えません。
- 各地域は広域のため、別の震源の地震活動が同じ分類に入ります。地震件数ではなく少なくとも1件発生した地域日の数を比較します。
- M6以上は標本が少なく、率や損失の差の解釈は特に慎重に行います。
- 地震の発生後に余震が減衰することは統計的に知られていますが、ここでの広域分類は個々の余震の推定ではありません。
- 実際の防災判断には気象庁や自治体の情報を優先してください。